衣食住

インフレが憎いので、8~11月にかけてちょこちょこと買い足し。新しい服はいいものだ。さすがに古いのはぼちぼち捨てなきゃと思いつつも貧乏性でこれがなかなか、、、。

 

・感動パンツ/ライトコットンライク(値上げ前駆け込み/来シーズン以降用)

3,990円×1(ベージュ 11/10~4,990円)

2,990円×4(ブラウン 値下げ処分品)

 

・Amazon Essentialズボン(冬用/ノータック)

 

2,060円×1(ノンストレッチ) →その後値上げ5,755~セール待ち

2,263円×1(クラシックフィット)

2,329円×3(ストレートフィット)→サイズ感を知るために試しで1つ買って、2つ買い足し

 

・フリースジャケット

1,990円×3(期間限定値下げ品/手持ちがへたってきたので数年ぶりに購入)

 

・エアリズムコットンクルーネックTシャツ

1,290円×2(同上。もう1~2着買っても良かった)

 

・ソフトニットフリースクルーネックT

1,990円×1(お試しで購入。よく見たらポリウレタン使っているので、買うべきじゃなかった。数年後ダメになってそう)

 

・[エドウィン] 防水 メンズ カジュアルシューズ

5,016円×2(手持ちがへたってきたので買い増し/ローテーションして長く履きたい/数年前は3,000~4,000円くらいで買ったような記憶があるが、、、→2023年の注文履歴見たら、4,186円でした。) 

 

おまけ:欲しいものリストにずっと入れていた某スタジオのエロゲが1,000円くらい一斉値上げされていてショックを受けた。

 

 

 

 

 

 

 

エヌビディアのCEOが辞任

革ジャンがトレードマークのファンCEOが辞任を発表。プレでは▲10%以上でしたが、終わってみれば、▲4.34%でフィニッシュ。年初来は、これに伴い▲10.89%に転落。関連のAI銘柄も巻き込まれで大幅に下落する中、AMDやAVGOなどは上昇するなど一定の選別はされているようだ。寄りでNVDAを買えば、150ドル前後で買えたみたい。AMZNみたいに離婚してCEOの元奥さんが猛烈に売ってくるという心配も少なそうだし(創業者だけど、持ち分は3.5%)、筆頭株主はバンガードとブラックロックのような機関投資家だし、懸念があるとすればカリスマ経営者を失い迷走パターンを連想しての売り&対中スパイ疑惑で議会から追及懸念とかなんだろうけど、AAPLのジョブス→クックみたいなパターンもあるし、MSFTのゲイツ→バルマー(暗黒時代)→ナディラ(復活)のようなパターンも。

 

普通の一般人でも名前を知っているレベルの有名経営者の醜聞からの辞任だから、それなりにインパクトは大きい。ひと頃はまるでロックスターのような扱いだった。神田の居酒屋呑みなんて、ついちょっと前の話だし。続報で出てきた社内不倫が致命的だった。イーロンなんかは、凄いたくさん子供いるらしいけど、社外なので不問にされているみたいなところはある。ジョブスも追放からの復帰もあったわけで、また別の会社を創業するなり、数年後に復活を期して欲しい。

 

今後のAI関連銘柄の動向に少なからず影響はあるだろうけど、大きな流れは変わらないように思える。あるとすれば、NVDAが出資していることによって成り立っていた企業がこれからも存続できるのか。循環取引まがいと批判されることもあるスキームが全部ではないにしろ一部が爆発して、ゴキブリ探しに発展する可能性がある。でも、AI周りに投下されている投資は天文学的な数字なのだから、当然有象無象が群がって、中にはどうしようもないものも混ざっていることは周知の事実だろう。

 

幸い、直接にはノンホルだが間接的にはたくさん保有している。当然オルカン勢もそれなりに保有している。JTのようにある日突然、爆弾が降ってくるから、指数やセクター保有のような分散投資が強い理由はここにある。空売りヘッジファンドなら身辺調査くらいやりそうだけど、一般人にはそんなアルファは無理だからね。分かりようもないし、避けられない。

 

チャーリー・マンガーが言ったとされる古典的な名言「賢い男たちが破産する(または失敗する)方法は3つある。それは、酒、女性(レディ)、そしてレバレッジ(借金)だ。」がまた一つ証明されてしまいました。キオクシアで破滅に追い込まれた人もこの類でしょう。付け加えるなら薬物とギャンブルかな。君子危うきに近寄らず、虎穴に入らずんば虎子を得ず、何事もフェーズ次第、裸一貫でのしあがるときと、ひとかどの立場になったら、自ずと自重しなければいけないけれど、普通の人はここまでのレベルになれないから、凡人にできることは身の程を知り、最大ドローダウンを意識して破滅するようなギャンブルに身を投じてはならない、ということを戒めとすべきぐらいでしょうか。

 

 

戦艦大和

3兆円突っ込んで一円も利益を出していないのに、誰も責任を取らない世界。「チャレンジしたけど、ダメでした」に終わりそう。最終的にはエルピーダみたいに外資に叩き売り?余裕で第二青函トンネル作ってお釣りがくる金額ですね。高市政権の重点17分野も似た末路を辿りそう。会計検査院も、贈賄とかなら手の出しようもあるけど、チャレンジしたけど駄目でした、にはダンマリだからね。そもそも量産化技術が確立されていない事業者の半導体工場に補助金というスキーム自体が無理筋な意志決定。

 

ラピダス(東京)が回路線幅2ナノメートル(ナノは10億分の1)の先端半導体の量産開始時期を1年程度延期する案が浮上していることが10日、分かった。2027年度後半を目指してきたが、開発が難航しており、28年度にずれ込む可能性が高い。人工知能(AI)の普及に伴い先端半導体の需要は拡大しているが、海外メーカーに後れを取れば日本の半導体戦略にも影響が出そうだ。顧客獲得、資金調達に影響も 半導体開発、海外勢に後れ―ラピダス

ラピダスは昨年7月、電流を制御する半導体部品「トランジスタ」の試作に成功したと発表した。しかし、関係者によると、その後トランジスタ同士や他の部品と集積化する技術の開発が難航。半導体として高い性能を出しにくい状況だという。また、別の関係者によると、歩留まり(良品率)の改善にも苦戦しているとみられる。半導体は回路が微細なほど性能が高く、消費電力も少ない。2ナノ半導体を安定的に量産できるのは現在、半導体受託生産世界最大手の台湾積体電路製造(TSMC)のみで、需給は逼迫(ひっぱく)している。ラピダス以外にも韓国サムスン電子や米インテルといった競合が開発を急いでおり、2ナノ未満の半導体の開発競争も始まっている。日本の半導体産業はかつて世界をリードしていたが、1986年の日米半導体協定や海外勢の台頭でシェアは低迷。政府は経済安全保障の観点から、半導体産業の再興を目指し、ラピダスに27年度までに補助金と出資で計3兆円超を投じる計画を立てている。ラピダスは10日、「引き続き27年度後半の量産開始に向けて全力で取り組んでいく」とのコメントを出した。 2026/11/11 時事通信

 

ドル円が再び160円に接近

「胴元発言」を経て、長らくヨコヨコだった為替がようやく動き出してきた。米中間選挙~米CPI発表を足掛かりにいつの間にか160円寸前までいき、いまは159円60銭付近。原油がひと頃の100ドル高止まりから80ドル台半ばまで下りてきたのにこれはヤバい。日本国債10年は2.6~2.8%付近で推移。輸入インフレ止めるには、消費税下げるより財政規律を維持してドル円を少なくとも140円くらいまで戻さないと。まあ無理でしょうけどね。そもそもの機序としては、ウォラーの12月に0.5%の利上げも辞さず(意訳)をきっかけに日米金利差がうんたんかんたらなので、FRBが12月に0.5%の利上げはさすがにしないにしても、0.25%以上の利上げ見込みはほぼ100%織り込まれている状態なので、ひょっとしたら1月にも連続利上げあるかも!?という感じなんでしょうか。これに対して、日銀は12月に利上げするとしても、さすがに追随しての連続利上げはできないよね~と見透かされています。素直に米国長期金利が節目の5%を超えるとドル高加速と覚えておきましょう。

 

で、やることはいつもの口先介入。

 

【要人発言】三村財務官 「(為替市場の動きについて)夏の記憶を忘れるには早すぎる」

 

ワロタ

 

[東京 12日 ロイター] - 三村​淳財務官は12日、足元の‌為替相場のドル高・円安方向の動きに関​し、「ここ数日の​動きは速すぎると⁠思っている」と述​べた。記者団に語った。
11日の​海外市場でドルは159.94円と約2カ月ぶりのドル高/円安水準を付け、​節目の160円に迫​った。三村氏は「いつもの通り、‌足元⁠の為替の水準についてはコメントを差し控えるが、ここ数​日の​動きは速⁠すぎる」と述べた上で、「夏の​記憶を忘れるには​まだ⁠早い」と話した。政府・日銀は7月末か⁠ら8月初​めにかけて大​規模なドル売り・円買い介​入を実施した。 2026/11/12 ロイター

 

個人消費

そもそも、日本は所得税を納めている人が全人口の半分くらいだからね。残り半分は、未成年、年金受給世帯、住民税非課税世帯etc。世帯収入別消費動向とか丹念に見てみたいところですね。一方、政府の税収は過去最高を更新し続けていますし、公務員の給料も当然のことながら右肩が上がりです。2027年春の春闘でも5%以上の賃上げを見込む観測が大半でしょう。勤労世帯はそれなりに名目賃金が上がっているものの、年金はインフレ負けしているということの裏返しなのでは?という仮説の裏返しのように思えます。

 

インフレ政策をなぜ推進しているかと言えば、増税が政治的に困難なゆえにインフレ税の徴収による莫大な政府債務のごまかしです。物価の上昇に対して、購買力が追いついていないから、自明の理だよね。食糧を買うので精一杯の世の中に備えなければいけないから、インフレは格差増幅装置、「インフレが憎い」と言い続けているのに、政権与党の支持率が各種世論調査で過半数越え。選挙もしばらくはない。

 

この状況でも物価の上昇は止まらないだろうから、景気冷やすために利上げしないといけないのがもうね。実質金利マイナスだから仕方ないね。せめて原油が落ち着くことをお祈りするしかないね。幸い、米中間選挙後に原油は下がり気味なのが唯一の救い。ホルムズ封鎖後の企業物価の上昇が川下の消費者物価に反映してくるのはこれからが本番&消費減税前の駆け込み値上げラッシュ待ったなし。

 

ナフサ不足もいつの間にか話題にのぼることも減って代わりにクローズアップしてきたのが、灯油。都内某所の張り紙で18リットル2,980円とか見かけてびっくりした。食糧、ガソリン、燃料、家賃を払った手残りで、何を買えるかという話。

 

以下をよく見て、事実をありのままに受け入れて考えよう。

 

総務省が10日発表した9月の家計調査によると、2人以上の世帯の消費支出は28万9536円だった。物価変動の影響を除く実質で前年同月比6.8%減った。インフレによる需要減で、新型コロナウイルス禍に見舞われた2020年9月以来の減少幅となった。新型コロナの感染が広がった20年は、前年に実施した消費増税前の駆け込み需要の反動もあって消費支出が大幅に減った。20年9月は10.2%減だった。26年9月は10カ月連続のマイナスとなった。名目では4.5%減だった。QUICKが事前にまとめた市場予測の中央値は実質で3.1%減だった。2026/11/10 日経

 

追記(2026/11/12)

 

日本銀行が12日発表した10月の企業物価指数(2020年平均=100、速報値)は136.8となり、前年同月比で7.1%上昇した。 読売